まだ終わっていない？iPhoneのバッテリー性能低下問題のその後・・
iPhoneのバッテリー性能低下問題は未だに燻る
スマホ修理ジャパン川越店です。
数年程前にAppleに対してとある集団訴訟が起こりました。
それが【OSのアップデートによる意図的な性能低下】に関する訴訟です。
ようは、Appleが独自に開発したシステムによって、性能が制限されてしまう事で買い替えを促していたという疑いで
アメリカで訴訟が起こりました。
しばらくして、報道はされなくなりましたがアリゾナ州で調査を始めたそうです。
iPhone性能抑制問題についてアリゾナ州が調査へ
古くなったバッテリーによるiPhoneの強制終了を防ぐため、Appleがユーザーに知らせず故意に端末の性能を落としていたとされる問題で、米アリゾナ州が州を跨いだ本格的な調査に乗り出しました。
多州間にてアリゾナ州が調査へ
Reutersが入手した情報から、アリゾナ州の主導で、Appleに対して多州間調査（州を跨いで行う調査）が行われていることが分かりました。同州は2018年から捜査を行っていましたが、党や州を跨いだものへと発展したようです。
先週もテキサス州がiPhoneの速度低下問題について調査に乗り出したことが報じられており、関係者の間では今回の調査と関連していると考えられています。捜査機関は、iPhoneの「予期せぬシャットダウン」や熱暴走抑制（スロットリング）、速度低下などに関するデータ開示を要求しており、消費者法に抵触するかどうかを調べているようです。
民事訴訟に関しては和解済み、しかし・・・
iPhoneの性能抑制問題はいつ起こったのか？？
実は今から3年以上前の2017年12月に上ります。
当時のAppleは、この問題に対して【バッテリーの経年劣化が性能抑制の理由】と述べました。
しかしパフォーマンス低下で買い替えを促すのが理由と想定され、国内外で複数の集団民事訴訟に発展しました。
その結果、訴訟は統一され、Appleが1人あたり約25ドル（約2,600円）の和解金を支払うことで決着しました。
2600円でこんな騒動起こすのか？？と私は疑問に思いましたが・・・
しかしながら、あくまでも民事訴訟の話であり、Appleが法に抵触したかどうかは謎です。
事実、フランス当局は問題が明るみに出た直後からiPhoneを「計画的陳腐化」した疑いでAppleを捜査し、2020年2月に競争・消費・不正行為防止総局（DGCCRF）がAppleに約30億円の罰金支払いを命じています。
なおiOS11.3以降では、バッテリーのパフォーマンス管理機能を無効にすることができます。
参考記事 ： https://iphone-mania.jp/news-304037/
本当に意図的に性能を抑制していたのか？？？
私個人的に思う事でがありますが・・・
正直、性能を抑制していたというよりかは、単純にOSとCPUの兼ね合いだったのではないでしょうか？？
今iPhone6系・iPhone7系・iPhone8系のiPhoneシリーズの場合、iOS13以降にアップデートすると【バッテリーの消費が増加する】為
一日使い倒す場合、Maxでも稼働時間は、3時間程度までしか使用できません。
参考記事 ： iOS13.6でiPhoneのバッテリー持ちに変化は？各世代のiPhoneで比較
この記事を是非読んで考えてみてください。
そもそもiPhone7とiPhone11とでは、CPUの性能差は4倍以上と言われています。
Appleの特性上、OSの最新バージョンは「最新モデルに合わせて作られている」傾向にある為、「旧機種でアップデートすると稼働時間が大幅に減る」という事が分かっています。
これは、バッテリーの経年劣化でも、ましてやパフォーマンスの抑制で起きているとは考えにくいです。
ですので、この民事訴訟はなぜ起こったのか？個人的で不思議でなりません。
最新モデルに比べて、著しく処理性能に差があるなら、いくら互換性を持たせていたとしてもプログラミングされている内容が多く処理にも沢山の電力を
必要とします。
であるなら、バッテリーが新品であろうとも関係が無いのです。
何か裏があるのでは？？と勘ぐってしまう様な記事ですね(;´∀｀)
iPhoneを使っている方は、無暗にアップデートしない事をオススメします！！
以上です！
ご愛読ありがとうございました！！
